「EvaluateMedTech(R) ワールドプレビュー2017 2022年への展望」リリースのお知らせ

2017年10月25日(水) 10:11:06

エバリュエートが、「EvaluateMedTechワールドプレビュー2017 2022年への展望」第6版(原文:英語)をリリースしたことをお知らせします。

ライフサイエンス分野における信頼性の高いマーケット情報および分析を2022年までの独自のコンセンサス予測とともに提供するエバリュエートが、「EvaluateMedTech(R)ワールドプレビュー2017 2022年への展望」第6版(原文:英語)をリリースしたことをお知らせします。

同レポートは、医療機器の主な売上トレンド、世界の医療機器企業の売上、領域別市場動向、研究開発費、FDA承認状況、M&Aやベンチャー企業への投資状況、2022年までのコンセンサス予測など、グローバル医療機器企業上位300社の情報を基に医療機器業界全体の各種指標を掲載しています。

同レポートでは、2016年の医療機器企業売上首位は約300億ドルのメドトロニックで、2022年も首位にとどまり、売上高は377億ドルに達すると予測しています。アボットがセント・ジュードの買収により第3位に躍進し、循環器関連機器分野では世界第2位となります。

エバリュエートの編集チームであるEP Vantageの医療機器担当エリザベス・ケアンズ(Elizabeth Cairns)は、次のように述べています。「2016年は、前年に大型買収を行った企業がその対応のため、M&Aがあまりない1年でしたが、今年は再びM&Aが活発化しています。2017年上期に合意された合併は総取引額ベースで500億ドル近く、2016年通期の総額をすでに上回っています。ただし、M&A件数は減少しつつあり、M&A大型化の一方で件数自体は減少傾向にあります」。

レポート「EvaluateMedTech(R)ワールドプレビュー2017 2022年への展望」第6版の概要

●2017年上期における医療機器業界のM&Aは、総取引額ベースで178%の大幅増
●2022年における最大の医療機器セグメントは依然として体外診断薬(IVD)であり、年間売上は700億ドルと予測。2022年も首位はロシュで、128億ドルを売り上げる見込み
●2017年上期における医療機器業界のベンチャー資金調達総額は56%増、ただし取引件数は11%減
●医療機器業界の株式公開(IPO)の調達総額は減少が続き、2017年上期は1億2,200万ドル
●世界の医療機器企業の研究開発費は年平均3.7%(CAGR)の伸び、2022年には335億ドルに
●2016年の新規の市販前承認と人道機器適用免除(HDE[1])の承認件数は、過去10年で最高であった2015年から22%減
●2016年の全世界の医療機器売上では、オリンパスが18位、前年比4.8%の成長
●2022年の全世界の医療機器予測売上では、オリンパス(16位)とテルモ(19位)の日本企業2社がトップ20にランクイン
●2022年の循環器領域全世界売上では、メドトロニックが引き続き首位の座を維持し、日本企業としてはテルモが5位にランクイン
●画像診断・イメージング領域(2022年)では、キヤノン(4位)、富士フィルムホールディングス(5位)、日立(8位)、コニカミノルタ(9位)、島津製作所(10位)と日本企業5社がトップ10にランクイン

EvaluateMedTech(R)のマーケット情報およびコンセンサス予測に基づく「EvaluateMedTech(R)ワールドプレビュー2017 2022年への展望」レポート全文は、www.evaluategroup.com/MedtechWorldPreview2017より無償でダウンロード可能です。

[1] HDE: Humanitarian Device Exemption

Evaluate(エバリュエート)について

Evaluate(エバリュエート)は、ライフサイエンス分野における信頼性の高いマーケット情報および分析を2022年までの独自のコンセンサス予測とともに提供しています。エバリュエートでは、EvaluatePharma(R)(製薬)、EvaluateClinical Trials(R)(臨床試験)、およびEvaluateMedTech(R)(医療機器)の3つのWebベースのビジネス分析に加え、お客様の個別の情報分析のご要望には、カスタムサービスとしてお応えしています。さらに、受賞歴を誇るエバリュエートの編集チーム「EP Vantage (イー・ピー・バンテージ) 」は、独自の視点による解説記事や分析記事を日々提供しています。 エバリュエートは、ライフサイエンス業界におけるビジネス機会において、その価値を最大化し適切な意思決定をするために不可欠な情報を提供します。詳しくは以下をご覧ください。
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※本リリースは2017年9月25日に発表されたリリースの抄訳版です。

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